愚留米の入院日記
日当たり良好の某法科大学院既習病棟を退院した法務博士の日記。しかし内容はほとんど趣味のディベートの話
ディベート甲子園ルール逐条解説(6.試合の進行方法(1))
さて、今回も暇つぶしをかねてのディベートルール解説です。入院日記とか書いておきながらロースクールのことを全く書いていないのですが、特に書くことがないので仕方ありません。
ルール解説の記事についても、後輩から「法律を勉強しているディベーターには(形式が)ウケそうな感じですけどねぇ」と、特殊な需要しかないという至極もっともなコメントをいただいたりしたのですが、それもある意味本望ということで、従来通りの内容でお送りすることにします。

今回からは「試合の進行方法」ということで、当事者と審判(司会者)が試合中になしうる請求や試合指揮の手段などを解説していきます。こういう視点でディベートのルールを見るという視点はおそらくほとんどなかったと思うのですが、訴訟法的観点(笑)からいうと結構重要なことです。実際、ディベートでも証拠請求なんかは頻繁になされますし、反則的行為についてジャッジが注意するという場面もなくはないのですが、こうしたアクションのルール上の根拠や要件などを詰めて考えることで、より適切な試合進行が実現されることにつながると思います。
しかしながら、このあたりについて僕のほうで詰めて考えたというわけでもありませんで、とりあえず思いついた限りで記述しているだけなので、かなり適当な記述になっているところが大きいことも否めません。最後まで書き終わったらもう一度検討したいところではあります。

例によって、内容については保障できません&公式見解ではありませんので、そのようにご理解した上でお読みください。もちろん、読まなくても一向に構いません。長いので…



第4章 試合の進行方法

4.1 総説

ディベートの試合は、肯定側・否定側のそれぞれのディベーターによるスピーチによって構成されている。しかし、試合の進行は選手が自発的に行うものではなく、定められたフォーマットに従い、法定された手続に沿って進められなければならない。これは、議論の内容については当事者たる選手の自由に委ねられる一方で、試合進行については、司会者や審判といった第三者によって担当されなければならないということである。両当事者にとって公平な枠組を中立の第三者が確保しない限り、議論を公平に戦わせることはできないということが、この原則の根拠となっている。
このような見地から、司会者や審判には、試合指揮権限があると呼ぶことができる。試合指揮権限とは、試合を円滑かつ公正な形で進めるため、試合の進行を管理し、必要に応じて選手等の不適切な言動を統制する権限のことを指す。
試合中に読まれた証拠資料についての疑義を調査するために行われる審判の証拠調べについても、このような試合指揮権限の一環として捉えることができる。

このような試合指揮権限は、試合の全過程を通じて行使される可能性がある。もちろん、このことが選手の議論に対する自由を奪うことがあってはならないが、場合によっては選手の主張立証を規制し、これを制裁することも考えられる。もっとも、従来の実務においては、試合指揮権限が適切に使用されるべき場面においてもその行使がためらわれたり、あるいは考慮されないといったことも少なくなかった。しかしながら、試合指揮権限の行使はディベートの教育的目的に照らして極めて重要な要素であり、審判を行うに当たっては、これを適切に行使できるよう、その理論的根拠と要件効果を厳密に検討しておく必要がある。
また、試合の進行に関連して、選手についても、スピーチ外で相手方や審判に対して働きかける権限として、資料請求権と反則責問権が与えられていることも重要である。特に前者については、実務上も盛んに行われているが、その要件効果については必ずしも十分な検討がなされていないという現状がある。

この章では、当事者と審判のなしうるスピーチ外での行為という観点から、これらの権利を概観し、関連する諸問題について検討することを目的とする。

4.2 司会者・審判の試合指揮[本則1条3項]

4.2.1 司会者の試合指揮権限

ルールにおいては、試合の進行は司会者によってなされると定められている。

ルール本則
第1条 試合の進行
3.試合は,司会者の指示によって進行します。選手,聴衆は,司会者の指示に従わなくてはなりません。


本則1条3項は、選手及び聴衆に対して、司会者の指示に従うべきことを定めている。この規定に反する場合には、司会者の指示により試合会場からの退出を命じることができると解される。選手が指示に従わない場合は、細則Cの反則諸規定に照らし、反則として取扱うことが考えられる。
しかしながら、細則Cは審判団・主催者が反則を判断できると規定するのみで、司会者にかかる判断権限を与えておらず、司会者の試合指揮権限には強制力が乏しいといわざるを得ない。よって、後述の通り、実際には審判が試合指揮権限を行使し、司会者は審判の判断に従って試合運営に関する指示を出すと考えるのが妥当であり、実務の実情にも沿うものと考えられる。

なお、司会者の試合指揮権限の具体的内容については、審判の試合指揮権限について説明する内容と変わりないため、ここでは省略する。
関連して、司会者と審判で試合指揮に矛盾が生じた場合にいずれが優先するかが問題となる。明文で試合指揮権限が定められていることからすれば司会者の権限が優先するとも思われるが、試合の運営について高度な判断が期待できること、また試合指揮に違反した行為の裁定権限が審判に委ねられていることから、審判の試合指揮権限が優先すると解すべきである。

4.2.2 審判の試合指揮権限

4.2.2.1 総説

前述の通り、司会者には試合指揮権限について十分な強制力が与えられていないため、反則処分を出すことのできる審判に実質的な試合指揮権限が与えられていると考えることが望ましい。また、多くの地方大会においては審判が司会者を兼任することがあり、審判が司会者に準ずる役割を担当することが法の趣旨に反するものとはいえない。
議論を判定する審判が試合指揮権限を行使することが試合の公正を害する可能性を有するため、審判に試合指揮権限を認めるべきではなく、本則1条3項はこれを制度上保障するために試合指揮権限を司会者に限定している、という議論もありえないものではない。この指摘に対しては、司会者と審判が兼任されている場合に試合指揮権限を発揮することができなくなるという実際上の不都合や、試合指揮権限はあくまで法定の枠組を維持するために行使されるものであって、この行使によって試合の公正が害されるというものではない、という批判が可能である。審判の試合指揮権限行使が公平になされるべきことはもちろんであるが、それが適切に行使されない可能性を理由として、権限そのものを認めないということは行き過ぎである。

審判の試合指揮権限をルール上根拠づける理屈としては、審判が司会者の指揮権限を代位行使し、司会者を通じてこれを執行するという構成(本則1条3項代位行使説)や、細則C-1項から審判には試合中の不適切な行為を統制する権限が当然認められており、そのような当事者として独自に試合指揮権限を有していると考える構成(細則C-1項根拠説)を考えることができる。
前者の見解では司会者が審判の指示に従わない場合の処理が困難であることや、そもそも審判には適切な判定を行うために必要な範囲で試合指揮権限が当然認められるべきと考えられることを踏まえれば、後者の見解が妥当であろう。この場合、審判の試合指揮権限は細則C-1項に定められた諸規定から派生するものであるということになり、その内容も細則C-1項各号所定の事由によって定められることとなる。

ルール上、審判の指示に選手や聴衆が従わなければならないという規定はないが、上記で述べた通りの試合指揮権限を前提とすれば、ルール本則1条3項を類推適用し、選手や聴衆は審判の試合指揮権限に服さなければならないということができる。これは、選手などが審判の指示に服さない場合に反則とする規定(細則C-1項7号)の存在からも正当化される。また、審判は選手や聴衆にとっては試合を中立的観点から統制するという意味で司会者に近い立場にあり、むしろ司会者より試合についての適正な判断をする能力が高いと考えられるから、かかる類推適用に問題はない。

ここで、審判が複数存在する場合、誰が試合指揮権限を有するかが問題となる。それぞれの審判が独立して試合指揮権限を有することには争いがないが、審判間で権限行使に矛盾が生じる場合、例えばある審判が指揮権限を行使する際、別の審判がそれを要しないと判断する場合に、どのように処理すべきかが問題となる。
このような場合、基本的には主審を担当する審判が試合指揮権限を代表する者として、その判断が優先されると解すべきである。過剰な試合指揮権限の行使それ自体が問題となる局面もあるため、必要のない権限行使については主審がこれを制止し、適正な権限行使を保つことが期待されているからである。よって、副審が試合指揮権限を行使したいと考える場合は、原則として主審にその旨を伝え、主審の了解を得た上でこれを行使すべきである。

このようにして審判に試合指揮権限を認めるとして、それがどのような範囲に及ぶかが問題となる。以下では、その具体的内容を明らかにするとともに、関連して審判が試合内容について介入する幾つかの極限事例について検討を加える。

4.2.2.2 具体的内容

既に述べた通り、審判の試合指揮権限につき、具体的内容は細則C-1項各号所定の行為に対応して定められる。以下では、そのうち重要なものについて説明を加える。

(1)ステージ進行の規律
審判は、試合の進行や制限時間の管理を行い、選手にスピーチの開始・終了を告げる権限を有する。これは明文上定めがなくても当然に認められるものであるといえるし、細則C-1項1号が前提とする、ステージの管理権限に含まれるということもできる。
司会者がいるときはステージの順序などの説明は司会者に委ねられるが、各ステージや準備時間の制限時間の管理については、審判が決定権を有する。すなわち、審判の了解なくスピーチを開始・終了させることはできず、そのようなスピーチは無効となる。逆に、審判がルールに従って制限時間のカウントを開始し、または終了した場合は、選手はそれに従わなければならない。例えば、準備時間中に次のステージの担当者が論壇にあがらず、準備時間の終了後もまだ準備を続けているという場合、審判は自らの判断によって、選手の準備が終わることを待たずにステージを開始することができる。実際には、審判は選手の準備を待ってステージを開始する場合が多いが、準備時間はスピーチを始めるまでの全作業についてこの時間内に終わらせるという趣旨で設けられているから、準備時間が終了した場合は速やかに次のステージを開始させることが本来望ましい。ただ、現状ではそこまでの厳格な運用に選手が対応できないという状況があり、この点についてはある程度柔軟に処理せざるをえない。

ここで、制限時間を計測する係(審判が行っている場合は審判)が計測を誤ったという場合、どのように対応すべきかが問題となる。
数秒少なかった、あるいは多かったという場合は、それによってスピーチの一切を無効とすることは妥当ではないため、別のステージにおいて同じ秒数だけ時間を増減させるなどの対応で公平に処理することが考えられる。もっとも、肯定側第二反駁においては調整するスピーチがないためこのような処理は不可能であるが、これについては仕方ないといわざるをえない。
制限時間を測り忘れた、数秒ではなくかなりの時間間違えてしまったという事例では、以上のような微修正では対応できない。その場合、当該ステージのスピーチを無効とし、もう一度最初からやり直さざるをえない。この場合、前のスピーチの内容を完全に忘れるということは難しいため、厳密に言えば公平な対応とはいえないが、次善の策として許容されるというほかない。また、フォーマットを誤っていた場合や、後のステージになって前のスピーチの時間が大きく誤っていたことが判明した場合には、ステージの無効で対応することはできない。このような場合は、試合全体が違法な進行によってなされたということで、再試合を行うしか方法はない。かかる判断は大会運営にも影響するため、審判の一存で決定することはできない(大会運営への支障は細則C-2項5号の問題であり、主催者の判断事項である)。この場合は、主催者に事実を報告した上、対処を仰ぐことが望ましい。
以上のような失敗は実務でも起こっている(全国大会において、中学フォーマットで試合すべきところを高校フォーマットの制限時間で測ってしまったなど)。かかる失敗は決して許されないものであるが、不幸にも発生してしまった場合の対処方法については、なお詰めて検討すべき問題であろう。

(2)試合秩序の維持
審判は、試合進行の妨げになる行為や、コミュニケーション上問題となる行為について、注意や警告を行うことができる。これは、細則C-1項2号・3号・7号・8号の諸規定から導き出される権限である。具体的には、スピーチを聞き取る妨げになる私語や、ルールに反してなされる選手への情報伝達行為、相手に対して著しく例を失する行為を取り締まることがこれにあたる。このような行為を発見した場合、それが悪質である場合には、選手や観客、顧問など問題行為をなした者を試合会場から退出させる権限も有すると解すべきである。なお、選手が退出させられるような場合、これは細則C-1項7号の要件に当てはまるため、その場で反則負けを宣言することができよう。

試合秩序維持のための職権行使について問題となるのは、スピーチ中に問題行為が発見された場合、スピーチを停止させてこれを注意することができるかという点である。スピーチの停止はそれ自体が試合の進行にとって妨げとなるだけに、そのような行為はできる限り回避すべきであるが、一方でスピーチの妨げとなる行為を放置したままで当該スピーチを行わせることがそのチームにとって不利益となる側面もある。審判は、状況に応じてアイコンタクトなどスピーチを継続させながらの注意行為を行い、その上でなお問題行為がやまない場合、スピーチを停止して問題行為を排除し、その後でスピーチを再開するという処置を取るべきである。

(3)資料提出命令
後述する選手の資料請求権や審判の証拠調べを可能とするため、審判には選手に対して試合中に用いた資料を提出するよう命令する権限がある。これは、細則C-1項4号から導き出される権限である。正当な理由なくして資料提出命令に応じない場合、同条項による反則とされることは当然である。
資料提出命令については、選手の資料請求権や審判の証拠調べについて説明する段階で詳述するため、本項での説明はこの程度にとどめておく。

(4)求釈明
審判は、議論の内容や立証の趣旨についてスピーチ外で問いただすことは許されない。しかし、軽微ないい間違いや、資料請求権その他の試合手続上の主張・請求について趣旨が不明瞭であるという場合には、その趣旨を問いただし(釈明を求める)、適切な処置を取ることが許されるというべきである。これは細則Cの規定から導き出されるというものではないが、前者のようないい間違いの問題については判定者として、後者のような手続上の主張については試合管理者として、当然に許される行為である。

軽微ないい間違いとは、原稿の読み間違いや勘違いに基づく誤りであると明らかに認められる発言(否定側が「論題に賛成する」と述べた場合や、統計資料における明らかな単位のミス)を指す。このような誤りに基づいて判定を行うことは妥当でない一方、相手方当事者としては誤りとはいえ一旦発言された内容として、これを自分たちにとって有利に扱いたいと考えることが予想される。そのため、誤りであることを当該スピーチの後で直ちに確認し、そのような誤った内容を試合に反映させないことが求められるのである。ただし、審判は議論の内容には介入できないのであるから、当事者の主張を変更するような修正などは当然認められない。
請求についての求釈明の具体例としては、資料請求に際してどの資料を要求しているのか不明瞭である場合に、審判の側からこれを明らかにする質問を行う場合や、資料請求に応じなかった場合にその理由を問いただすといったことが考えられる。これらの求釈明はあくまで当事者の主張・請求を前提として行われるものであるから、当事者が主張・請求をしていないのに釈明を求めたり、新たな主張・請求を促すような求釈明は許されない。

なお、釈明を求めたにもかかわらずこれに応じなかった場合、その結果として当該行為が違法となりうる場合(資料請求に応じないなど)には、釈明に応じられなかったことを違法性判断の材料として扱うことが許されると解すべきである。

4.2.2.3 心証開示の可否

審判の試合指揮権限と関連して、審判が試合の内容についてどこまで関与できるかが問題となる。審判が私見を判定に反映させること(7章で詳述)やスピーチに反論を加えるといった行為は当然許されないが、審判がその心証を表情やボディアクションで選手に伝えるという受動的関与の可否については争いがある。試合指揮の範囲は運営者としての試合の進行業務に限られるというべきであり、このような心証開示を試合指揮権限に含めることはできない。これを前提として、審判の心証開示行為が公平な試合指揮を要求される審判の役割と整合するかが問題とされなければならない。

ここで、心証開示を認めることの利点を考える。審判が心証開示を積極的に行うことには、選手に対して議論の有効性を示唆し、無益な議論に時間を費やさないように導くことで的確な議論の応酬を促せるという利点を認めることができる。また、試合中に適宜心証開示を行うことは、審判にとって重要と感じられた争点が明らかとなることで選手にとっての不意打ちを防いだり、選手の予想と異なる判定を減少させて選手の納得度を高めるという効果も期待できる。
しかし、心証開示行為は必ずしも両者に公平になされるとは限らず、その方法によっては一方を不当に利するおそれもある。また、議論に対して積極的に心証を開示する行為は、公平な試合指揮という理念に反することも懸念される。

この点の判断は審判という立場をどのように理解するかという原理的問題に関わるもので、簡単に結論は出るものではないが、私見としては心証開示行為を否定する必要はないと考える。少なくともルールは明文で心証開示を禁止していないし、教室ディベートの教育理念(これは競技ディベートのそれとも大きく重なる)からすれば、心証を開示することで得られる教育的効果を無視することはできない。また、一般論としても、議論の判断において意識的・無意識的に心証が現れることは当然のことであり、それに対処することもディベーターとしての技量の一つであるということができる。
ただし、心証開示が公平性を害する偏ったものであってはならず、またその方法も選手に誤解を与えるようなものであってはならない。そのような過度の心証開示がなされる場合、そのような行為は審判の試合指揮権限に反する違法行為といわねばならない。

4.2.2.4 議論への教育的介入の可否

試合指揮権限の具体的内容として試合秩序維持が挙げられることは既に述べたが、これを拡張して「議論秩序維持」をも審判の試合指揮権限に含めるという見解がありうるので、ここで検討しておく。議論秩序維持とは、不適切な議論――差別的言論などマナーに反した議論――を修正・排除すべく、スピーチ中あるいは準備時間の間に議論の内容について指摘を行うことを指す。

まずもって「議論秩序」の内容が問題となるが、一般に不適切な議論と呼ばれるものは、故意に矛盾した議論を提示する場合や、差別的・蔑視的な言論などである。こうした議論が試合中になされることは、第一次的に当事者の教育にとって望ましくないし、二次的には聴衆など第三者に好ましからざる影響を与える。このような議論は、試合の勝敗以前の問題として排除すべきである、という主張も成り立ちうるものではあろう。

しかしながら、ディベート甲子園では議論内容についての講評は試合後になされる建前であり、これに反して試合中に議論内容について言及することは予定されていない。また、議論の内容について指摘を行うことは、実質的に議論内容への介入となり、公平性・中立性の見地から許容しがたい(議論秩序に反するような発言が判定の基礎となりうることは3.3.4.4で述べたとおりであるが、そのような内容について指摘することは、勝敗に関係する部分につき介入をなすことにつながる)。
細則C-1項8号に当たる問題行為であれば試合秩序維持の観点からその場で反則処分をなすために指摘が許されるともいえるが、それに至らないような議論については、あくまで試合後の講評によって修正すべきであって、独自に議論秩序維持の概念を導入する必要性はないし、またそのような行為が許容されるものではない。

*4.3(資料の請求・開示)と4.4(反則責問権)は次回に回します。
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